マッサージ等は医療費控除になる？治療と健康維持を分ける

施術者の資格、治療との関係、料金の内訳を確認し、リラクゼーション費用との混同を防ぎます。

この教材の論点：医療費控除

体の痛みのための施術と、疲労回復のマッサージの領収書がある。医療費控除へ集計する前に、施術者の資格と治療に直接関係する目的を一件ずつ調べます。

施術者と目的を二つとも確認する

あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師による施術の対価は、医療費控除の対象として確認する範囲に含まれます。ただし、疲れを癒す、体調を整えるといった治療に直接関係のないものは含まれません。施術の名称だけでなく、誰から、何のために受けたかを確認します。

医療費控除の対象範囲に挙げられた資格を持つ施術者によるものかという点と、その施術が治療に直接関係するかという点は別です。資格の表示がある施設なら、その店で提供するすべてのサービスが対象になるとは限りません。施術の内容や目的を資料と合わせて整理します。

疲労回復を治療へ読み替えない

仕事の疲れを取るためのリラクゼーションや、健康を保つ目的の施術は、治療に直接関係しない場合、対象に含めません。自分が効果を感じたことや、健康に役立つと考えたことだけで医療費にするものではありません。回数券や月額会員料などに複数のサービスが含まれる場合も、合計額をそのまま対象額としないようにします。

自費だから対象外、保険利用なら全額対象？

健康保険を使ったかどうかだけで、医療費控除の対象範囲は決まりません。保険外でも対象を確認する支出はある一方、請求書に医療機関名があるだけで対象外のサービスまで含めるものではありません。国税庁の説明は、病状などに応じ一般的に支出される水準を著しく超えない範囲も求めています。支出の性質と金額を別々に確認しましょう。

記録を申告へつなげる

患者、支払日、施設・施術者、施術内容、支払額を残し、ほかの診療費と重複しないようにします。対象となる通院交通費がある場合は、施術料と別に区間や運賃を記録します。商品の購入や交通費の対象まで、施術料が対象という理由だけで一括判定しないようにします。

対象支出を集計した後は、補填を調整し、医療費控除の計算へ進みます。健康診断の扱いも参考に、治療と健康維持という目的の違いを、同じ医療関連の支出でも丁寧に区別しましょう。